第一回のアイランド・サステナビリティ・シンポジウムは2017年7月に開催されていますが、本シンポジウムは上智大学アイランド・サステナビリティ研究所が2022年7月に設立されてから初めての実施となりました。会場は上智大学の大会議室で、APICは重家俊範理事長が、上智大学は岡田隆学術研究担当副学長が開会の挨拶を行いました。ラウンドテーブルのパネリストは、オーガナイザーである上智大学アイランド・サステナビリティ研究所のあん・まくどなるど教授、Micronesia Conservation TrustのWilly Koskta代表（Executive Director）、University of the West Indies のPatrick McConney教授、コロンビアにあるJaveriana大学のMaria Angela Echeverry-Galvis教授、バルバドスの環境コンサルタントのBertha Simmons氏で活発な討論のあと、出席者約100名のうちカリブ・太平洋島嶼国の大使や大使館職員、参加した学生からも質問があり、パネリストとの間で時間いっぱい熱心に議論が行われました。

開会の挨拶において、重家理事長はAPICの事業について、特に2014年の上智大学との教育連携協定や、2017年のWilly Koskta氏も招いた第一回のアイランド・サステイナビリティ・シンポジウム、太平洋島嶼国とカリブ島嶼国で実施された環境セミナーに言及し、まくどなるど教授の努力を評価し、Patrick McConney教授がAPICの「バルバドス若手リーダー招聘計画」に参加したことも紹介して、国連事務総長が”global boiling”と警告している時代における生産的議論を期待する旨述べました。

ラウンドテーブルでは、気候変動や環境問題に直面する太平洋とカリブ海の小島嶼開発途上国（SIDS）における持続可能性に関連する複雑な問題について専門家や研究者が議論しました。シンポジウムでは、漁業管理、保護海域、コミュニティ・アプローチ、気候変動への適応の方法、人材育成の重要性など、多くの論点が取り上げられ、コロンビア、バルバドス、ミクロネシアなどにおける問題点を共有しました。

コロナ・パンデミックやカリブ海のサルガッサム等、島嶼国の脆弱性についても指摘されましたが「ブルーエコノミー」の概念により、海洋資源を経済成長に活用しつつ、生態系を保護する必要性が強調されました。このシンポジウムにおいて、持続可能性の課題に取り組むために、学際的な研究と国際協力の重要性が強調され、島々が持続可能な未来を築くために協力し合う必要性が示されました。その中で伝統的な知識の活用、対話の促進、ベストプラクティスの共有、パートナーシップ、研究開発、人材育成・能力構築等の重要性が強調されました。 閉会の挨拶を行ったSali Augustine上智学院理事長は、本シンポジウムを充実させたすべての出席者に対し、お礼を述べました。